巻頭特集／難局で研ぎ澄まされる米菓の底力

先行き不透明も、伝統＆最新技術と、消費者心理捉えた商品群に光明

コロナ禍３年目を迎えた米菓業界は、原材料、輸送費、人件費等の高騰、主要メーカーのアクシデントなどを背景に、難しい対応を迫られている。
企業努力の限界に来た価格設定、フル稼働でも追いつかない増産要請は企業の体力を奪い、市場の活力さえ弱めかねない状況だ。
しかしながら、絶妙な食感と深い味わいを実現する高い技術、個性あふれる商品ラインアップ、ユーザーとのコミュニケーションを強化したプロモーション施策など、米菓業界の強みとなるこれらの土台は、この難局においてより研ぎ澄まされている。
本特集では、昨年の販売金額・生産量データの分析をもとに、米菓業界の現状・課題を把握したのち、米菓メーカー７社の経営者インタビューから、課題解決と今後の展望を探っていく。伝統と革新の両輪で歩む、米菓業界の現在地が見えてくる特集だ（、、、以降、詳しくは本誌で）。

ケルン国際菓子見本市とINNOVA・世界の食品トップトレンド

サステナブル関連の出展増加。KWは「ナチュラル」「健康志向」

長引くコロナ禍の中、昨年は中止となった「ISM Cologne ケルン国際菓子専門見本市」が2022年1月30日～2月2日の4日間、ドイツ・ケルン見本市会場で開催された。
Koelnmesse GmbH（ケルンメッセ見本市会社）が主催する同展は、国際的な菓子見本市として世界最大規模を誇るが、2020年の出展社が76カ国・1774社、来場者が148カ国・約37000人だったのに対し、今年は出展社が56カ国・1085社、来場者が96カ国・約15000人と、規模が縮小した形となった。
今年の出展品の特徴としては、欧州を中心とする長いロックダウンと外出制限の影響が大きく反映され、「ナチュラル」と「健康志向」の傾向が顕著に。またアングルを変えると、サステナブルに関連する出展が増加しており、海藻を使ったスナック菓子など、実際にアワードを獲得した商品もある（、、、以降詳しくは本誌で）。

全日本菓子協会／2021年菓子生産数量・金額推定統計発表

生産数量・金額ともに前年を上回る。需要創出に向けた取り組み進む

全日本菓子協会（所在地東京　太田栄二郎会長＝森永製菓㈱社長）は、３月31日付で2021年の菓子の生産数量・金額及び小売金額の推計を発表した。
生産数量は191万8243ｔ(前年比101.2%)、生産金額は２兆4276億円（同102.4％）、小売金額は３兆2975億円（同102.３％）と、商品ジャンルや業務形態によって差はあったが、全体としては同取り組みを始めた1960年以降最大の下げ幅となった前年を、いずれの数値も上回った。
発表内容によると、2021年は前年に続き、年初から「緊急事態宣言(措置)」や「まん延防止等重点措置」が断続的に発出されたが、9月末に漸く全面解除。年後半に向け感染者数が大幅に減少し社会経済活動も徐々に回復。しかし、年末に向けては新たな変異株の拡大もあって、その先行きに水を差す状況となった。
こうした中で、生活様式や働き方、ライフスタイルなどが変化し、いわゆる「ニュー ノーマル」が定着。菓子業界においても、新たな需要創出に向け、新商品開発、健康志向商品の強化、地域を超えた企業同士のコラボ、 ネット通販の導入・拡大など、様々な取り組みが進んだ（、、、以降、詳しくは本誌で）。